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日本人がフランスに移住してからの就職事情。厳しいの一言

日本人がフランスに移住してからの就職事情。厳しいの一言

フランスには沢山の日本人が住んでいます。特にパリは、日本人人口が高く、中心街に出かけると、すれ違いざまに日本語が聞こえてくるのも珍しくありません。さらに在パリ日本人たちが出入りする地区や場所ではよく知り合いに遭遇し、毎回「パリってほんと狭い」と思うことがしばしばあります。

フランスに住んでいる日本人達、その身分も様々です。日本の会社からの転勤の人、それに同伴してきた配偶者、フランス人と結婚し住んでいる人、留学生、ワーキングホリデーの人など様々です。今回は、日本人がフランスに移住する際の就職事情について綴ってみたいと思います。

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フランスで仕事をするには

まず、フランスで仕事をするには、労働許可証が必要です。渡仏の際に取得した滞在許可証の身分によって違いがあるので、身分ごとに分けて見ていきたいと思います。

●学生の場合
 パリの警視庁のサイトによりますと、留学生の場合(国籍により条件も違うのですが)特に日本人の場合、フランスの学校に登録して学生滞在許可証を有していれば、年間につき964時間までなら仕事をすることが可能です。学生向けの求人は意外と多く、飲食店、パン屋、衣料品店などでのアルバイトなど、日本の学生アルバイトと変わらないような職種も沢山あります。

もし、何か専門分野で仕事をしたい場合は、学校から、その研修が学業の一環となるという研修許可を出してもらい、契約書に本人、学校、企業がサインをして仕事ができる研修システムもあります。この研修契約書は「Convention de stage」と呼ばれ、よくフランス人の学生も利用しています。例えば卒業後にTV局で働きたい場合、TV局に交渉して研修生として数か月雇ってもらい、その間、自分に適した仕事かどうか判断したり、自分なりに人脈を作ってみたり、など将来につなげるためにもこの研修システムは非常に有効です。

企業側としての利点は、普通の契約社員を雇うより人材面のコストカットができるという点です。研修身分の場合、報酬は非常に少なく、その分経験を「積ませてあげる」というニュアンスが強いように思います。企業としては若い人材が安く雇えるので、研修生の募集はあちらこちらのサイトで見かけます。

●ワーキングホリデーの場合
 ワーキングホリデービザを利用する場合、必須条件として、

申請時に満18歳以上30歳未満であること

過去にフランスへのワーキングホリデービザを取得していないこと

子供同伴ではないこと

などがあげられます

このビザの場合、東京のフランス大使館で書類審査があり、審査に通った人だけがビザ取得が可能です。審査と言っても、上に書いた3条件および他条件を満たし、モチベーションレターで失敗しなければ、比較的取得しやすいビザのようです。

ワーキングホリデービザで渡仏した場合、期間は一年間と限定、さらに現地での延長は不可能ですが、学生滞在許可証と違い、フルタイムつまり週35時間就労が可能です。

渡仏してから、最初の数か月は皆さん語学学校に通われるパターンが多いようです。中には午前中は語学学校、午後は仕事という風に過ごしている方もよく見かけます。このビザが取得できたら、現地についてから仕事探しをすると出遅れてしまうので、日本にいるときからフランス在住日本人向けの無料サイトの求人などを参考にして就職先を決めてしまうのも時間に無駄がないと思います。

●フランス人の配偶者の場合
 フランス人と結婚もしくはパックスしている場合、その配偶者身分で取得した滞在許可証に労働許可が付いているので、フランス人と同じようにフルタイムでの就労が可能です。

私もこのケースにあてはまりますが、例え法律上問題なくフルタイム労働可能であっても、フランス人失業率の高いフランスにおいて、外国人である日本人の就職先がすぐ見つかるとは限りません。

●フランスにある会社にビザ申請をしてもらう場合
 学生身分でアルバイトをしていたら、現地の会社に気に入られ、給与所得者身分の滞在許可証を会社から政府に申請してくれた。もしくは日本に住んでいる料理人で、フランスにあるレストランが是非料理人として働いてほしいと呼んでくれて、レストランから会社に許可証を申請してくれた、などのケースもあります。

この場合、フランスでの仕事は既に保証されているので一安心です。大抵の会社は専門の弁護士を雇い、会社が費用を負担し申請してくれるので、つまりは会社としても投資し甲斐のある人材ということになります。

●その他の場
 上記他にも、商工業者のビザ(commercant industrie)、手工業及び手工芸者のビザ(artisan)、自由職業者(profession liberale)など、労働可能なビザがあります。中でもよく見かけるのは自由職業者ビザです。私の友人にも学生身分から自由職業者身分へと滞在身分を変更した人がいますが、彼女曰く、毎年の税金を払うのが大変だったそうです。

納める税金が減ると、仕事が減っていると判断され、次回の滞在許可証更新が却下されてしまう可能性もあるので、その辺のバランスがなかなか難しいところです。

フランスで日本人が仕事をする現実

さて、日本人がフランスで仕事をするとなると、おのずと日本語を使う職種になってきます。どんなにフランス語が上手でも、フランス生まれフランス育ちのフランス人にはかないません。さらにフランス人の失業率が高いフランス、会社が外国人を雇う場合、なぜそのポストにフランス人ではなく外国人をあえて雇わなければならないのか政府に説明する必要があります。ゆえに、就職先は、なかなかフランス人のようにいかないのが現実です。

となると、日本語を使う環境、つまり大半は日本人観光客を相手にするお仕事になるわけですが、2015年の同時多発テロの影響を受け、日本人観光客は激減しており、日本人が活躍できるような日系旅行社やガイドなどの求人等は見かけることも稀です。しまいには日本人団体観光客が全くパリに来なくなったせいで、パリの某日系旅行社が閉店するなど、観光業界はテロによる不況のあおりを受けています。

他にも、日本人クライアントとフランス人の間で橋渡し的な仕事をする事務仕事の求人などがたまにありますが、きめ細やかなサービスを求める日本人と、あくまでもマイペース、例えミスしても自分は悪くない精神のフランス人に挟まれ仕事をするのは、決して楽な仕事ではありません。

フランス人と日本人、仕事における精神はまるっきり真逆に位置しているといっても過言ではないので、そのギャップにカルチャーショックを受けることも多々あります。私も過去にこれで何度も泣きをみました。さらに失業率が高いせいで、給与条件も大半はSMICと呼ばれる最低賃金です。

一時期、パリの職安に登録していましたが、定期的に面接をする担当さん曰く「何だか最近急にあなたみたいな日本人の失業者の登録が増えてびっくりよ。あなた以外にも数人日本人失業者を担当しているのよ。」なんて言っていたこともありました。職安も、書類審査に合格する履歴書の書き方など、役に立つ無料の講座を定期的に開く等、ためにはなるのですが、日本人の私になぜか「中国語を使う仕事」などを紹介してくれるので、登録をやめてしまいました。

やはり外国人がフランスで仕事を見つけるには、サイトの求人情報を毎日欠かさずチェックする、さらには日本にある企業がフランス在住の日本人を探していないかアンテナをはる、などまめな努力をしないと中々難しいです。

将来的にフランスに住んで仕事をしたい方は、どの滞在身分を自分が取得しやすいかをまずリサーチし、さらに渡仏してから仕事を探すのではなく、できれば渡仏前から仕事の目安はつけておくのが得策だと思います。

[参考記事]
「フランスの賃貸事情。銀行口座がない人はどうすればいいの?」

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