日本とアメリカの就職活動の違い。人種差別はあるの？コネ入社は？

「得意な英語を生かした仕事がしたい！」という人や、「英語を使って国際的な仕事がしたい！」という人は多いと思います。その中でもアメリカに住んで自分の英語とスキルを試したい！という人は、会社の異動で海外勤務を志望するか、現地の大学や大学院へ留学し卒業後に現地の企業へ就職というパターンが一般的。

現地雇用を目指す留学生にとってはインターンであれ、正規雇用であれ、アメリカで「就職活動」をしなければなりません。日本の就活も大変ですが、英語で自分を売り込むアメリカでの就活も厳しいサバイバルです。今回はアメリカでの就活事情を取り上げてみました。

雇用システムの違い

まず、アメリカでは新卒枠という雇用のコンセプトはありません。基本的に仕事量に対して必要なポジションと人数が予算で決められ、仕事が伸びている企業は追加雇用で人数を増やし、退職者が出れば穴埋めをする為に募集をかけるのが一般的です。日本人であってもアメリカの大学を出れば新卒雇用で就職できるという事はありません。

日本の就活プロセスでは応募したら書類審査から始まります。アメリカも同じですが全ての履歴書(Resume)がしっかり全て審査されるか？と言われると必ずしもそうとは限りません。営業職や一般職に関しては、自社のサイトや求人専用サイトに公募内容を載せ、様子を見ます。2週間～3週間と期限を決め、集まった履歴書(Resume)を全て審査する企業もありますが、多くは締切を待たずに審査を始めます。

前職者が辞めて代わりを探している場合などは待っている時間がありませんので、応募した順に履歴書(Resume)を審査し適当な人が見つかれば、面接を行って即決というのも多いパターンです。よく日本人の留学生で書類審査の合否メールを一か月以上待っている人を見かけますが、丁寧に審査落ちの結果連絡をしてくれる企業の方が少ないのが現状です。

本音と建て前

就職活動をする上で日本に限らず何処の国でも自分の履歴書(Resume)に嘘を書くのはもってのほか、完全潔白な履歴を正確に書いて提出するのが当たり前、なんて思っているとアメリカで就職はまずできません。実際に雇ってみて仕事を任せてみると履歴書(Resume)に書いてあった事が嘘であったなんて事は日常茶飯事です。経験談ですがアメリカ企業の中では、人事部も決定権を持つ部長や課長も、集まってくる履歴書(Resume)の内容はある程度盛られて書かれてあることを前提に審査をします。

雇う側ではどうでしょう？雇用の際に差別は断じてあってはならない事ですが、それは建前です。自由の国アメリカでは差別はあって当たり前です。国が定めている雇用法律でマイノリテイーの割合をしっかり決めていますから、その時点ですでに「皆平等です」は嘘。　

移民の国アメリカですが、ガイジンに対する差別はあります。「ガイジン」である日本人がごく普通のアメリカの企業の一般職に応募したとします。学歴も業務経験も他と比べて有利であっても、電話面接した後に「英語の訛りがキツくて聞き取れなかった」とか、「他の社員と英語でコミュニケーションとれないのでは？」という勝手な憶測で選考から落とされたという例を何度も見てきました。

日本人だからこそ有利

日本人がアメリカ現地の日系企業で就職し易いのは、日本語を必要とする業務があるからという思い込みが一般的だと思いますが、実際は必ずしも全てそうではありません。日系企業と言っても中身はアメリカ人スタッフが半分以上、場合によっては9割以上がアメリカ人で成り立っている企業が殆どです。

そうなるとアメリカ人の上司が日本人の部下を持つという事も多くなります。社内でも顧客に対してもコミュニケーションという点では現地のアメリカ人を雇えば英語で問題なく仕事ができますから、日本人を雇う必要性は決して大きくありません。

ですが、日系企業で働くアメリカ人スタッフは日本人がいかに真面目で、チームを大切にし、上司に忠誠心をもって仕事をするか理解しています。もちろん日本の本社に連絡を取る際のブリッジ役として日本人が重宝するという事もありますが、就職面接の際に同じスキルで似たような経歴を持つアメリカ人と日本人が並んだ際、上記の理由から日本人を採用するケースも多く見られます。

学歴は大学名ではなく何を誰としたか

アメリカも学歴社会です。ですが、これは「偏差値の高い有名校を卒業した」＝「良い企業に入れると」いう事ではありません。ここで言う学歴というのは、大学の名前ではなく、どこの教授の下でどんなプロジェクトを経験し、何を残してきたか？が就職活動の中で決め手になります。

企業の中でも特にメーカーでは同じ分野で研究を行っている大学の研究室から若いエンジニアを採用する事は一般的です。また、営業職や一般職に関しては、何を専攻して学んだか？よりも、インターンやバイト先で何をその企業に残したか？言い換えればどんな得を企業に売り込めたか？を重視して決定します。

卒業大学の名前は全く見ないのか？というとそれも嘘になります。企業によりますが、知名度の高い学校やアイビーリーグなどのエリート学校から出てくる卒業生は雇用の際に目立ちます。日本の優秀な大学を卒業した方にとっては悲しい事ですが、アメリカでは人事部や面接官が相当日本の大学ランキングに詳しくない限り、履歴書に東京大学卒と書いてあっても、評価はただ学位(Bachelor of Science)を持っている人になります。

コネ入社とソーシャルメディア入社

日本でもコネ入社なんて言葉が大分昔からありますが、アメリカも同じです。実力主義のアメリカと言えば聞こえは良いですが、その企業の中で誰々の紹介だからという理由だけで入社するケースは山ほどあります。実際にマイクロソフトやアマゾンに入社する人は、さぞかし良いコンピューターの専門大学で経験も豊富なプロがそろっている先入観がありますが、友人を通して高卒で入社したなんて人も多くいるのが現実です。

また、ここ4～5年で主流になっている人事ツールがソーシャルメディアです。企業側はLinked Inでまずポテンシャルのある履歴書を探し出し、FacebookやTwitter等を評価した上で面接を行うことが多くなってきました。これはアメリカ企業がいかに人格やその人の考え方等を重視して雇用を考えているか？という事になります。ソーシャルメディアを使って評価するというプロセスは既に多くの企業でメジャーとなっており、面接でいくら完璧な応答ができていても、FacebookやTwitterの写真やコメントで一発アウトなんて事もあり得るわけです。

いかがでしたでしょうか？アメリカで英語で自分を企業に売り込む就職活動。英語を使うという事は自分の武器にはなりません。素の自分が得意とする仕事やスキルがどの企業とマッチするか？を見つけ出す「パズル」のような作業を進めていくのがアメリカの就職活動です。企業の面接で落ちて落ち込むことは世界中どこにいても誰にでもある事。大丈夫、自分を信じて自分にマッチする仕事を見つけてください。

[参考記事]
「スウェーデンでの就職活動の現実。なかなか就職できない」

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