はじめに：第二次石油危機の背景と重要性
第二次石油危機（1979年～1980年）は、世界経済に深刻な影響を及ぼした重要な出来事であり、現在もその教訓が活かされています。1973年の第一次石油危機に続くこの危機は、石油の供給に対する新たな脅威を引き起こし、石油の価格高騰とともに世界経済の停滞を招きました。
第一次石油危機が中東戦争（1973年）の結果として起こったのに対し、第二次石油危機は1979年のイラン革命に起因し、イランからの石油供給が急減したことが引き金となりました。この危機は、石油依存度の高い先進国を中心に、急速な経済の悪化を引き起こし、エネルギー政策や国際政治にも多大な影響を与えました。
本記事では、第二次石油危機の原因、その経済的影響、政府の対応、そしてその後の世界経済とエネルギー政策の変化について詳細に解説します。
1. 第二次石油危機の原因と発端
1-1. イラン革命と石油供給の急減
第二次石油危機の最も直接的な原因は、1979年のイラン革命です。この革命によって、イランのシャー（国王）が追放され、イスラム教の宗教指導者であるホメイニ師が権力を掌握しました。これにより、イラン国内で石油生産と輸出が急減したのです。
イランは当時、世界の石油供給において重要な役割を果たしており、その供給停止が石油市場に大きな影響を与えました。イラン革命が引き起こした社会的、政治的混乱により、イランの石油生産は急激に減少し、イラン産石油の供給量が一時的に半減しました。イランの石油が市場から排除されると、世界的な石油不足が発生しました。
1-2. 石油価格の急騰
イランの石油供給の急減に加え、**OPEC（石油輸出国機構）**は当時、石油価格を引き上げる圧力をかけていました。OPEC加盟国は石油の生産調整を行うことで価格をコントロールしていたため、イラン革命後もOPEC内での調整が行われ、石油価格は急騰しました。
これにより、1979年末までに石油価格は1バレル当たり35ドル以上に達し、通常の価格の倍以上に上昇しました。この急激な価格上昇は、石油依存度の高い先進国を中心に経済に大きな影響を与えることとなります。
2. 第二次石油危機の経済的影響
2-1. 世界経済の停滞とインフレ
石油価格の急騰は、世界経済にインフレ（物価上昇）を引き起こしました。特に、石油を大量に輸入していた西側諸国では、コストプッシュ型インフレが発生し、製造業やサービス業に深刻な影響を及ぼしました。石油は輸送や生産のために不可欠な資源であり、その価格上昇は商品価格の引き上げを引き起こし、企業の利益を圧迫しました。
また、石油価格の急騰により、先進国はエネルギー危機を迎えました。特にアメリカ合衆国では、ガソリン不足が発生し、石油輸送網の混乱とともに交通機関の運行にも支障をきたしました。これらの影響が相まって、世界経済は深刻な停滞に直面しました。
2-2. 先進国の失業率の上昇
石油の価格上昇は、企業のコストを引き上げただけでなく、生産活動の縮小を引き起こしました。これにより、企業の倒産や業績悪化が相次ぎ、失業率の上昇が世界中で見られるようになりました。特にアメリカや西欧諸国では、高インフレと高失業率が同時に発生する「スタグフレーション」の状態が続きました。
2-3. 発展途上国への影響
石油危機の影響は先進国だけでなく、発展途上国にも波及しました。多くの発展途上国は石油の輸入に依存しており、石油価格の上昇によって貿易赤字が悪化し、外貨不足に直面しました。このため、借金の返済が困難になり、さらに多くの途上国は国際金融機関からの支援を求めることとなりました。
特に、石油輸入国に依存していた中南米やアフリカ諸国は、経済的に非常に厳しい状況に追い込まれました。加えて、エネルギーの価格高騰は、これらの国々の社会的不安定化を招き、内戦や政情不安が激化する結果となった地域もありました。
3. 第二次石油危機への対応
3-1. 政府の政策対応
第二次石油危機に対して、各国政府はさまざまな政策を打ち出しました。特にアメリカでは、カーター政権が石油不足に対処するため、緊急エネルギー政策を発表しました。これには、省エネルギー対策や代替エネルギーの開発が含まれていました。
アメリカでは、1979年には燃料消費の抑制を目的に、石油の価格を自由化し、国内のエネルギー供給体制を強化することが試みられました。また、自動車の燃費改善や石炭の利用促進など、省エネルギー社会を目指す政策が推進されました。
3-2. OPECの対応とその影響
OPECは、石油価格の引き上げを続けましたが、その後、アメリカや西欧諸国が石油依存度を下げるための代替エネルギー開発に着手したことにより、OPECは石油の供給過剰に悩まされるようになります。1980年代に入り、OPEC内の加盟国間での意見対立が激化し、価格の安定化が難しくなったことが、長期的なエネルギー市場に影響を及ぼしました。
4. 第二次石油危機後の世界経済とエネルギー政策の変化
4-1. 石油依存からの脱却
第二次石油危機を契機に、多くの国々が石油依存からの脱却を目指して、再生可能エネルギーの研究や利用の推進を始めました。特に太陽光発電や風力発電などの代替エネルギーの研究開発が進められ、1970年代後半から1980年代にかけて、省エネルギー技術や再生可能エネルギーがエネルギー政策の中心になりつつありました。
さらに、核エネルギーの開発も積極的に進められ、石油依存から脱却しようとする動きが加速しました。
4-2. エネルギーの多様化と新たな課題
第二次石油危機後、石油以外のエネルギー源が注目され、エネルギー源の多様化が進みました。しかし、エネルギーの多様化には新たな課題も生じました。例えば、核エネルギーに対する安全性への懸念や、再生可能エネルギーのコストと効率に関する課題が浮き彫りになりました。
また、これ以降、地球温暖化問題や環境問題が世界的に注目を集めることとなり、エネルギー政策は新たな局面を迎えました。
5. 結論：第二次石油危機が教える教訓
第二次石油危機は、石油をはじめとするエネルギー資源が経済の安定にどれほど重要であるかを世界に再認識させました。その結果、各国はエネルギーの多様化や省エネルギー政策の重要性を学び、エネルギー安全保障の確保に向けた取り組みを強化しました。
また、この危機を契機に、代替エネルギーの開発や環境への配慮が、21世紀のエネルギー政策において重要な位置を占めるようになりました。